理論物理学 実験

実験論文の概要

物理学の論文は日本では毎年約1万1千部提出される。
実験論文の割合は不明であるが3千と仮定する。

8千の非実験論文は概ね全て数学的物理学的に意味のない文字や記号の羅列(単位解析で確認可能)にデタラメな解説をした学術価値は完全にないものである。

3千の実験論文も同じ理論物理学者が作成するので当然、全てデタラメである。

論文テーマの種類:

1.工学者や化学者民間企業が確認したり実際に利用されている事実を基にしたテーマ

2.理論物理学の独自のテーマ。

3.事実と独自テーマの混在テーマ。

実験論文の基本構成:

論文テーマで使用される専門用語や学術用語を多用し、正常な内容に見せかけるが実際は嘘、作り話、捏造が基本となる。

具体例:

例1:CERN加速器

CERN加速器建設費:

公式には建設費用は公開されていないが1兆円前後と推測される。
年間予算は約800億円である。

実験内容:

我々の資料「素粒子物理学 加速器」で述べた通りこの施設は電子一つ陽子一つ加速できない。
正面衝突は構造上絶対に不可能である。対に不可能である。

大強度 陽子加速 器(J-PARC

J-PARC 建設費:
全体計画 1,524億円
高エネ機構 666億円
ニュートリノ実験施設建設 156億

原子力機構 858億円
平成13~20年度8年計画
である。

KEK(高エネ機構) 年間予算 300億円以上

実験内容:

素粒子物理学の実験:

固定ターゲット(金属など)に陽子や電子を衝突させ発生した素粒子やクォークやその性質を実験で検証するとされる。
(詳しくは「素粒子物理学 実験」を参照してください。)

解説:

素粒子やクォークは存在しないので実験論文の内容は必然的にデタラメということになる。実験データは衝突シュミレータなどで作成した捏造である。

物性論の論文

μ粒子、電子、陽子、中性子、放射光などを実験対象物質に照射してある物質のある物性を観測したり原理を解明したとする内容である。論文の記述は量子力学を中心原理として展開される。

解説:

量子力学はデタラメなので論文の物理式や記述は全てデタラメということになる。

実験データ・グラフは物理学的に理解できないか正常でないものが多くを占める。物理学的に正常でも捏造と考えられるものがほぼ全てである。

スーパーカミオカンデ

スーパーカミオカンデ建設費:

104億円(平成38年度、6年計画)
スーパーカミオカンデ全面復旧経費
25億円(平成1518年度、4年計画)

実験内容:

我々の資料「ニュートリノの実験」で述べた通り,存在しないニュートリノが水と反応して巨大なリング状の青い高エネルギー光子群が発生するという極めて幼稚な嘘、作り話である。

実験データは当然全て空想や想像で構成された100%捏造である。

4大学研究室の実験(研究代表者 五神 真 氏 )

科学技術振興機構 平成23年度研究終了報告書 「新機能創成に向けた光・光量子科学技術」こちらの”研究成果報告書”を解説する。

この研究に日本政府から3千万円を国立研究開発法人科学技術振興機構を通して支出された。55か月の期間で研究は実施された。

実験論文の概要

「キラル(非対称)金属格子にT(テラ)[Hz]電磁波を貫通すると巨大旋光性の電磁波が生成する」というのが最大のテーマである。

解説:

”巨大旋光性”
”巨大旋光性”とは何を意味するのか理解不能であり論文中で全く定義されていない。旋光性電磁波に巨大も何もない。またWEBで検索しても別の理論物理学者が使用しているのが見つかるが定義がなく理解できない。
”T(テラ)[Hz]電磁波”
テラヘルツ電磁波は 布、紙、⽊材、プラスチック、陶磁器を透過する特性がある。霧や雲をある程度透過するが⾦属や⽔のような導電体は透過しない(WIKIPEDIA)。
つまり、「金属格子にT(テラ)[Hz]電磁波を貫通して旋光性の電磁波が生成する」は嘘ということになり、実験データは全て捏造ということになる。
詳しくはこちら(外部ページ)を御覧ください。

例5:大学研究室の実験(研究代表者 ⽥中 雅明 氏 )

「不揮発性および再構成可能な機能をもつ半導体材料とデバイスの研究開発」
研究機関 : 東京⼤学
研究代表者 : ⽥中 雅明 東京⼤学, ⼤学院⼯学系研究科, 教授
研究分担者: ⼤⽮ 忍 東京⼤学, ⼤学院⼯学系研究科, 准教授 中根 了昌 東京⼤学, ⼤学院⼯学系研究科, ファム ナムハイ 東京⼯業⼤学, ⼯学院, 准教授
研究協⼒者 : パルムストロム クリス カリフォルニア⼤学, 材料科学科, 教授
研究期間 (年度) : 2011年 – 2015年
研究課題ステータス :完了 (2015年度)
配分額 :539,110千円 (直接経費: 414,700千円、間接経費: 124,410千円)
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